暗号資産の時代到来、正しい、間違った情報の取り方

暗号資産の時代到来、正しい、間違った情報の取り方

 

こんにちは。畑中です。

 

この記事を書いているのが、2019年6月上旬。
1BTCの価格が90万円を超え再度上昇トレンドに入っている形です。

 

今回は、これから再来する暗号資産の時代に向けての情報の取り方を記事にしていますので最後までお付き合い下さい。


 

 

 

仮想通貨から暗号資産へ

暗号資産の時代到来

 

今回は、「これから暗号資産を始める方」に対しても分かりやすいように書きますが、既に参加している方も是非読み返して見て下さい。意外と気づきは得られると思います。

 

いきなりですが、仮想通貨ってご存知ですか?
では、暗号通貨は??
更に、暗号資産は???

 

これらの違いって説明出来るでしょうか?

 

結論から言いますと現時点では、全て同じです。

 

何故現時点でと書いているかと言いますと未来で言えば、暗号通貨は国が扱う通貨になる可能性がないとは言えないからです。

 

この辺も後ほど説明しますが、まずは言葉の整理をしましょう。

仮想通貨についてですが、これは一番ご存知の方が多いと思われます。
ただ、日本独自の名称であり間違った解釈の元広まったとも言われています。
メディアのパワーって凄いですね。

 

現時点でも検索ボリュームで言えば、仮想通貨がダントツのようですが未来を考えると暗号資産に変わって行くでしょう。

 

英語で言うと、ビットコインやアルトコインのようなこの業界のコインを「CryptoCurrency(クリプトカレンシー)」と言います。

 

Crypto=暗号
Currency=通貨

 

と言う意味です。
これで言うと仮想通貨と言う言葉は少し違いますね。
世界では、CryptoCurrencyと呼ばれておりなので暗号通貨と言う呼び方で話していた人も多くいました。

僕自身のサイトも「暗号通貨情報局」ですね。

 

これはその流れから来ています。
ただ仮想通貨ブームの頃、この暗号通貨と言ってもあまりピンと来ていなかった人は多かったです。それ程、仮想通貨と言う呼び方が広まりが早かったと言う事です。

 

では、何故 暗号資産が登場して来たのか?
世界各国は通貨と言う位置付けではなく、資産と言う位置付けを望んでいます。
なので、今後は、CryptoCurrency(クリプトカレンシー)ではなくCrypto Asset(クリプトアセット)と言う呼び方が主流になる可能性が高いです。

 

そして日本では仮想通貨ではなく、暗号資産の流れですね。

 

ここで再度登場してくるのが暗号通貨。
これは、持論ですが今後政府暗号通貨など国がスマホを使っての決済システムを作る流れが出てくるのではないか?と考えています。
そこでビットコインやアルトコインなどを仮想通貨や暗号通貨と呼んでいるとややこしくなると言う事ですね。

 

これは、「暗号資産」改称や規制強化などを盛り込んだ資金決済法と金融商品取引法の改正法が5月31日、参議院本会議において与党などの賛成多数により可決し、原案通りで成立しています。

 

2020年上旬までに施行の見通しとの事ですので国としての決定ですので、暗号資産の定着はどんどん増えます。

 

ですが、仮想通貨に慣れてしまった国民の混乱は出そうですね。

 

仮想通貨=暗号資産

 

これで覚えておいて下さい。

 

 

令和元年、金融危機の足音と共に資産形成の形が変わる!?

仮想通貨を暗号資産と呼ぶ程国はこのビットコインにある意味脅威を感じているのは間違いないでしょう。
これは、日本だけでなく世界各国同様の事が言えます。

 

ただここは上手に活用し合い良い資産形成となる事を願っています。

 

さて令和元年がスタートしました。
ここで少し都市伝説的な内容を書きたいと思います。

 

「日本の元号の変わり目に恐慌が来る」です。
恐慌
少し不気味な感じですが、過去の事例と共に紹介します。

 

まずは、大正から昭和への移り変わり。

大正時代は、1926年(大正15年)12月25日まででその後昭和元年となりました。
ですから、昭和元年はわずか6日間だったと言う事です。
その年が明けた1927年(昭和2年)に昭和金融恐慌が起こっています。

更に世界では、アメリカの経済悪化から起こった世界恐慌は、1929年の世界恐慌です。

 

次に昭和から平成への移り変わり。

昭和時代は、1989年(昭和64年)1月7日で幕を閉じました。
昭和元年とは真逆ですが、昭和64年はわずか7日間で終了しました。

 

その後、1989年(平成元年)1月8日から平成が始まりました。
この時期はいわゆるバブル。
しかしその崩壊はすぐそこに来ていました。

 

政府や日本銀行は1990年に金融政策を行いそこが発端となり、バブル崩壊となりました。
平成2年と言う事ですね。

 

これらが元号の変わり目に起こった金融危機です。
ちなみに明治から大正への時期は特に何も起こっていません。

 

では、これはただの偶然なのでしょうか?

 

令和元年の世界情勢を見ると少し真実味が出てきます。

 

・EU離脱問題
・ドイツ銀行問題
・北朝鮮の動き
・米中貿易問題
・世界中の自然災害

 

どこがどう発端で世界恐慌が起こってもおかしくないと言われています。
日本も然り、低金利政策や高齢化問題など上げるとキリがありません。

 

そこと新元号。
もちろん平和であり続ける事が一番です。
ただ少し不思議な組み合わせのように感じています。

 

そこで悲観的になるのではなく、自分自身の身の守り方、資産運用この辺は常に意識をしておく必要があります。
次の章で資産形成の変化についてある過去の歴史の事例を元に書きたいと思います。


 

 

資産の逃避先がどう変わるか?

資産の逃避先
世界各地で金融に対して問題が起こった時どうなるかご存知でしょうか?

 

・有事のドル買い
・有事の円買い
・有事の金買い

 

有事とは、国家や企業の危機管理において戦争や事変、武力衝突、大規模な自然災害などの非常事態を意味しますが、このような時に「資産を守る」と言う意味でドルや円、金が買われる事が多いです。

 

日本では2011年3月11日に東日本大震災が起こりました。
この際に、有事の円買いが起こり、一気に円高が進行しました。

 

被害に遭われた方々からすればとんでもない話ですが、これは感情論で考えるのではなく、日本以外の世界中の非常事態で有事での資産の動きは起こっていると言う事は投資を行う上で皆さんが頭の片隅に置いておくべき事です。

 

 

これが資産を守る、逃避先となるからです。

 

そこで新たに登場する可能性があるのが、

 

・有事のビットコイン買い

 

まだまだ時価総額としては大企業に飲まれてしまう程度の暗号資産業界ですが、これは今後起こりうる可能性があります。

 

理由は簡単です。
「過去に起こっているから」

 

2013年にユーロ圏で起こった金融危機があります。
キプロス危機と呼ばれていますが、これはギリシャ危機が発端となりキプロスと言う国が財政的に苦しくなりました。
そこでEUに資金援助を求めたところ出てきた条件が、「キプロスの預金者にも支払いを求める」でした。

 

銀行の預金から支払いをされると言う自体が起こり、預金封鎖と呼ばれる銀行から資金が引き出せない状況が起こり大混乱となりました。

 

ここでキプロスの国民が考えたのが「国(法定通貨)は信用が出来ない。」と言う事で非中央集権として成り立っているビットコインへの逃避でした。

 

当時今よりもまだまだビットコインは更に知名度が低かったのですが、キプロスと言う国はタックスヘイブン(租税回避地)としても有名なところですのでその辺の情報には敏感だったのではないか?と思われます。

 

ただこれはキプロスの人々が全員ビットコインに敏感だったのではなく、大口の買いが入ったのではないか?
と個人的には推測しています。

 

そしてビットコインがどうなったのか?
2週間で87%の急騰を見せました。

 

これらのビットコイン買いはあらゆるところで起こっています。
現在で言えば、ハイパーインフレで悩む国に取っては、暗号資産と言うのは救いの手段になって来ています。

 

そして送金手段として銀行から銀行ではなく、銀行口座を持たない個人から個人への送金。
これは何を意味するのか?
と言いますと、国外に出稼ぎに出ている人に取っては手数料の高く、時間や手前のかかる銀行に比べて格段に便利な手段となっています。

 

現在、ビットコインが世界中の人たちから注目を集める理由はそれぞれのメリット、デメリットから出て来ているのではないでしょうか?

 

 

暗号資産の情報は溢れ返っている

暗号資産の情報
インターネットの普及により情報を得るスピードが加速しました。
1つのキーワードに関してもインターネットがなかった時代と比べて桁違いと言うのは、インターネットがない時代で生活していた方々からすれば体感している事でしょう。

 

インターネットが生まれた時から常にある時代の方々は少しイメージして見て下さい。
意味が分からない内容が出て来たら辞書で調べる、もしくは図書館まで足を運ぶ。

 

どうでしょう?
イメージするだけでもとんでもなく手前のかかる作業だと言う事がお分かり頂けると思います。

 

これはこの先も通信の不備が更に解消され、世界的にインターネットの進化はまだまだ加速して行く事となるでしょう。

 

 

しかし、ここで頭に入れておかなければいけないのが、情報が溢れ返っている事実を気づいて置く事です。
ウェブ検索で調べれば済む事。。

 

果たしてそうでしょうか?

 

このサイトも含めて検索で出てくるサイトは個人が書いたもの、専門家が書いていても古いもの、更に言えば引っかけ的なデマ情報。
様々です。

 

もちろん、ワザとデマを流すつもりがなくても間違った情報を発信する事もあります。
あり得ない例で言えば、詐欺サイトですがこれは例外としてもインターネット上の情報は溢れ返っています。

 

これは、暗号資産についても2017年をピークに陰りが見えたと思われている方も多いでしょうが、これから益々増えて来るでしょう。

 

BTCFX 畑中
   ここで気をつけたいのが情報の取り方。

これから、Googleなどの検索エンジンは更に厳しさを増し上位表示にくだらない情報は上がらなくなるでしょう。

 

しかし、ここでも気をつけたいのがGoogleにお金(広告費)を出して上位表示させる方法がありますが、ここに詐欺サイトが1位で載っていた時期がありました。

 

「マイイーサウォレット」

 

これで検索して出て来たのは、本物と全く同じの偽サイト。
そこにアクセスした方はどうなったか?

 

ご自身の大事な資産を全て偽サイトに提供してしまったと言う事になり、資産を抜き取られました。

 

これは、私が代表を務める暗号通貨カスタマーセンターでも実際に起こった話です。

 

ただその方は、すぐに気づきスタッフの敏速な対応によって資産を全て抜かれるのを防ぐ事は出来ましたが、このような情報はインターネット場で実際にあり得ると言うことを是非覚えて置いて下さい。

 

暗号資産業界はまだまだ未成熟の発展途上です。

 

暗号資産業界が益々活性化されて行く中で ”自分の見ている情報は正しいのか?”

 

常に自問自答されながら進まれる事をおお勧めします。


 

 

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